現役時代は、収入の一部を投資信託の購入に充て、ひたすら資産を増加させていけば良いのですが、資産を増やし続けるだけで人生を終えてしまっては、何のためにその資産を蓄えていたのか分かりませんよね。
しかし、実は資産を増やすプロセスより、つみあがった資産を売却し、それを使っていく道のりの方がはるかに困難です。登山は上るより下る方が難しいと言います。投資もそれと同じなのです。
カン・チュンド著『つみたて投資の終わり方』には、つみあがった投資信託を計画的に取り崩す、投資の下り部分について書かれています。
「投資の真の目的はお金を増やすことではありません。積み上がった資産を計画的に取り崩し、そのお金を有意義に使うこと。その時初めて個人の投資は完結するのです。」
積立期の戦略
投資は、資産を形成する積立期（前半）と、その資産を取り崩す時期（後半）に分かれており、それぞれ取るべき戦略が異なります。
資産を形成する時期（前半）では、「定期・定額」の積立が良いと言われています。いわゆるドル・コスト平均法という手法です。
例えば、1口当たり10,000→12,000→8,000→10,000と値動きするものがあるとします。
毎月1口ずつ購入する場合（下図①）と、毎月10,000円ずつ購入する場合（下図②）を比較すると、毎月10,000円ずつ購入する場合（下図②）の方が、より多くの口数を購入することが出来たということが分かります。
ドル・コスト平均法が良いとされる一番の理由は、割高な時に少ない口数を、割安な時に多い口数を買うことが自動的に出来る点です。つまり投資の大原則である、「安く買って、高く売る」が自動的に出来ます。
ドル・コスト平均法によると、高値掴みを避けるだけでなく、上の例の通り値動きが上下した後に元に戻るだけでも、資産が増えます。だからこそ、「定期・定額」（＝ドル・コスト平均法）は、資産を形成する段階では有効だといわれています。
取崩し期の戦略
では、資産をなるべく長持ちさせながら取り崩すには、どのようにすれば良いでしょうか。
ポイントは2つあります。
１．定率で取り崩すこと
資産を取り崩す段階では、資産を形成する段階では有効であったドル・コスト平均法がむしろ不利になります。なぜなら、割高な時に少ない口数を、割安な時に多い口数を売ることになるからです。（安値売り）
そこで、定率で取り崩します。これにより、割高な時に多い口数を、割安な時に少ない口数を売ることになります。（高値売り）
しかし、少額とはいえ暴落時の安い時には、なるべく売りたくないですよね。そこで、次の「安全資産とリスク資産の比率のトータルで考える」がポイントになります。
２．安全資産とリスク資産の比率のトータルで考えること
本書では、安全資産とリスク資産を分けて考えることが提案されています。
安全資産とは、名目価値が減らず、元本が確保されている資産をいい、預貯金、個人向け国債、MRF等を言います。
リスク資産とは、名目価値が変動し、元本保証されていないすべての資産をいい、個別株、投資信託、不動産などを言います。
この安全資産とリスク資産の比率を保ちながら定率で取り崩せば、「安値売り」を減らすことが出来ます。これが、「安全資産とリスク資産の比率のトータルで考える」ということです。
例えば、安全資産である預貯金と、リスク資産である投資信託をそれぞれ2,000万円ずつ持っており、今後も継続して50％ずつ保有すると決めたとします。（下図右側）
そしてそれを、毎年4％取り崩すとします。しかし4％取り崩し直前に大暴落が起きて、投資信託が50％下落し1,000万円まで減ったとします。（下図左側）
この状態から、予定通り4％取り崩すとすると、120万円（＝（2,000万円＋1,000万円）×4％）取り崩すことになります。
元々3,000万（＝2,000万円＋1,000万円）だったたので、120万円引くと、2,880万円ですね。安全資産と預貯金を50％ずつ保有すると決めたので、預貯金と投資信託の残高を、1,440万円（＝2,880万円×50％）ずつにしたいわけです。
預貯金の残高を1,440万円にするため、まず預貯金を560万円（＝2,000万円‐1,440万円）引き出します。これにより、預貯金の残高は1,440万円になります。
そして、120万円を手元に残し、440万円（＝560万円‐120万円）投資信託を追加購入することにより、投資信託の残高も1,440万円（＝1,000万円＋440万円）になります。
つまりこの方法によると、大暴落時の割安な時に投資信託を追加購入できるので、投資の大原則である「安く買って、高く売る」が、投資の取り崩し時にも実現できることになるのです。
高配当株戦略との対比
今回紹介した、定率で取り崩す以外の方法として、退職後は高配当株戦略に変えるという方法もあります。
高配当株戦略とは、高い配当金を得られる株式を買うことにより、配当金収入を得られるようにし、それにより資産を取り崩すことなく手元資金を得られるようにする方法です。
ただし、この高配当株戦略には次のような弱点があります。
- 高配当株は、個別株であってもETFであっても「大型バリュー株式」に偏在しているため、小型株やグロース株への投資が少なくなり、「分散投資」という投資の基本が守れない。
- 配当が高い代わりに、成長が劣る傾向がある。
- 配当金の金額は、投資家自身がコントロールできない。
- 配当金を受け取る都度税金がかかり、課税の繰延が出来るインデックス投資信託と比較して、投資効率が低くなる
本書の詳細は『つみたて投資の終わり方』をご参照ください。
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