投稿者: phru613695

急成長したシャドーバンク

中国で不動産バブルが大きく膨らんだ背景には、不動産開発に関わる「シャドーバンク」と「融資平台」と呼ばれる地方政府設立の投資会社の存在があります。

特に注目すべきはシャドーバンクの活躍です。シャドーバンクとは、金融機関のバランスシートに計上されないオフバランス取引の事を指します。中国のシャドーバンクが急成長するようになったのは2008年ころからです。2008年というと、ちょうど北京オリンピックが開かれ、同時にアメリカでサブプライム危機によるリーマンショックが起きた年でした。

シャドーバンクが急成長した原因は、人民銀行（中央銀行）による金融引締政策です。金融引締の強化により流動性不足が顕著となると、金融監督が不十分な中国では、シャドーバンク、すなわち、影の金融市場でのファイナンスが盛んになります。そして、ありえないほど高い利回りを約束する投資信託商品「理財商品」がたくさん販売されるようになりました。

自己責任の「理財商品」

「理財商品」を買う個人の多くは、それがどこの商品なのかを理解していないはずです。銀行が売っている理財商品だから、リスクがないと思い込んで買っている人が多く、いざデフォルトが起きた時、銀行が返済してくれると誤解している人が少なくないと思います。しかし、10％以上の高い利回りを「約束」する理財商品であれば、ほとんど元本も戻ってこないものと覚悟しておかなければなりません。

近年、中国政府は理財商品を中心とするシャドーバンクの膨張を警戒して、銀行の理財商品の仲介を厳しく管理するようになりました。しかし、2022年末時点においても、理財商品の残高は10兆ドルに迫り、GDPの60％に相当します。

リコミクスと脱レバレッジ

債務の膨張に危機感を抱いていた李克強前首相は、在任期間中（2013年～23年）、一連の経済政策を打ち出しました。これらの経済政策はレーガノミクスとアベノミクスにちなんで、リコノミクスト命名され、安易な金融緩和を行わず、脱レバレッジと構造転換を柱としていました。

仮にリコノミクスがきちんと実施されていたら、中国は不動産バブル崩壊を免れたのかもしれません。しかし、習政権において権力の一極集中は予想以上に進み、李克強前首相は力を失いました。理念はあっても、それを実施する力がなかったのです。

習政権になってから、経済成長率は年を追うごとに下がり、「新常態」で唱えられた6～7％の成長率すら実現できなくなりました。予想以上に経済成長率が下がったため、習政権は不動産開発を促進して経済成長を維持せざるを得なくなりました。経済成長を不動産開発に頼っていたため、不動産バブルの崩壊は政権にとって致命傷になる可能性が高い。だからこそ、不動産バブルの崩壊を許すわけにはいかないのです。

地道な努力をしなくなった

2000年代以降、不動産ブームは顕著になっていきました。ディベロッパーはいとも簡単に一獲千金の夢を実現し、不動産投資を行う個人はあっという間に資産家となりました。あまりにも簡単に大儲けできるようになったため、人々は技術開発・イノベーションのための地道な努力をしなくなったと、中国国内の専門家は警鐘を鳴らします。国内の統計によると、ハイテク工作機械における地場メーカーのシェアはわずか6％で、94％は輸入に頼っていることになります。

このようなコンテキストに則って考えれば、不動産バブルの崩壊は中国経済にとって必ずしも悪い話ではないかもしれません。不動産バブルが崩壊して、中国経済と中国人の心が落ち着くようになれば、安定してゆっくり成長することを、皆が目指すようになる可能性もあります。長期的に見れば、落ち着いた経済成長は中国経済にとってプラスになります。

しかし、不動産バブルの崩壊後、中国経済が安定成長の軌道に戻るとは限りません。

バブル崩壊への備えは出来ているか

不動産バブル崩壊のメカニズムは必ずしも解明されていませんが、バブルは突然崩壊するものです。

まずはデベロッパーが開発している不動産が売れなくなり、デフォルトに陥ります。その影響を受けてマクロ経済が急減速し、失業者が増えます。家を買った個人は住宅ローンの返済が出来なくなります。中国の場合、マンションが完工する前に住宅ローンが実行されることが多いため、新しく買ったマイホームに入居できなくて途方に暮れる人が増えるでしょう。影響は銀行にも及びます。デベロッパーへの融資と家を買った個人に対する住宅ローンが焦げ付き、不良債権になります。完工していない家を差し押さえても競売で売れないので、結果的に銀行のバランスシートに巨額の不良債権が生まれ、金融システム危機に陥る可能性があります。

中央政府と地方政府への影響については、分けて考える必要があります。地方政府については、土地の使用権を払い下げようと入札を告知しても、デベロッパーが入札に参加しない事態が起きます。そうして地方財政が赤字になると、地下鉄の延伸工事のようなインフラ整備がストップするだけでなく、既存のインフラ施設のメンテナンスが予定通りできなくなる可能性があります。また、地方政府が財政危機に陥ると、社会保障基金に注入する資金が枯渇する可能性があり、その結果、年金の支給が滞り、深刻な社会問題になるでしょう。

中国経済が直面する「失われた20年ないし30年」

日本の場合は、バブル崩壊の後処理を行うのに30年かかりました。果たして中国は何年かかるのでしょうか。現時点では断定することは出来ませんが、日本を取り巻く外部環境と中国を取り巻く外部環境を比較すると、両者の立場は大きく異なります。

日本のデフレは30年続きましたが、輸出製造業は順調に日本経済を支えていました。それに対して、中国には米中対立とサプライチェーンの再編という壁が立ちはだかります。習政権は目の前の状況の深刻さを十分に理解しておらず、国内循環、すなわち、自力更生で経済成長を実現しようとしているようです。しかし、中国の経済構造は輸出依存であり、内需だけで経済を持続させるのはそもそも無理なことです。このままいくと、中国は失われた20年ないし30年を喫する可能性が高くなります。

参考文献：柯 隆著『中国不動産バブル』（発売日：2024年4月19日）

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2011年という転機

これまで日本で平穏に暮らしていた人が、何らかの不安を感じて海外移住を検討するケースは増えており、特に東日本大震災以降、海外移住の動機として顕著に表れています。

震災直後には放射能や更なる震災への懸念から、子育て世代の中間層や富裕層を中心に日本の海外移住が急増しました。震災から10年以上たった現在では、放射能リスクへの不安そのものは、海外移住の直接の動機にはなっていません。しかし、まだほかにも様々なリスクがあると考え、海外移住をする人たちがいます。日本人移住者たちは、どのようなことをリスクと評価し、海外移住を考え、実行しているのでしょうか。

安全保障リスク

移住した人、特に息子を持つ人たちの中には、「将来、日本が戦争に巻き込まれるのではないか」「子供が徴兵される時代が来るのではないか」という不安を抱ええる人たちがいます。

2022年2月にロシアがウクライナを侵攻したことや、台湾有事の切迫性についての報道が増えてきたこと、そして北朝鮮のミサイルでJアラートが発動する回数が増えている中、安全保障上の懸念はこれまで以上に高まっている可能性があります。こうした「有事に備えたいから」という理由で永住権の問い合わせをする人は、実は多いのです。

長期的な経済リスク

海外畏友の最も大きな動機は、日本の長期的な経済リスクです。日本の財政破綻や少子高齢化の進展による年金制度の持続が困難になること等を含む経済リスクが、生活の質よりも大きく海外移住思考に影響しています。

海外移住を「資産のリスク分散」として捉えている投資家や経営者たちも多い。事業の長期的な持続性を担保するために、会社や資産を1か所だけに置かず、複数の国に分散させることでリスクを回避しようとする戦略です。

リスク回避としての教育移住

子育て世代の日本人が海外移住を決断する際、「子供の教育」が大きな比重を占めています。

教育移住の背景には、英語による多文化環境での教育を通じて、子どもに高い語学力や学力を身に着けさせ、子どもの社会的・経済的な成功につなげたいという親の希望があります。自分の子供が成人して働くころには、これまでのように日本に住んで、日本語のみで教育を受け、日本語しか話せなくても豊かな生活を送れる時代ではなくなっているのではないか、と感じる親たちが増えてきています。少子高齢化や円安が進み、大幅な経済成長の可能性が狭まる中で、日本の抱える長期的な経済リスクから子供を守りたいと考える親が増えているのです。

ただ、子どもにグローバルな選択肢を与え、将来の経済リスクを回避させるために、必ずしも海外移住が必要というわけではありません。日本でも英語は学べるし、経済的なハードルは高いですが、国内のインターナショナル・スクールに入れて英語で教育をうけさせるという選択肢もあります。

個性の尊重

日本の教育を「抑圧的」だと感じたり、「試験重視」が問題だと考えたりする海外移住者が多いことも明らかになっています。

筆者がインタビューした豪州やカナダ在住の親たちは、語学力だけではなく、子どもが自分らしくのびのびと、自信をもって生きられる環境を求めていました。子供の個性を尊重し、能力を伸ばしてくれる学校を望んでいる親は多いのです。

グローバル・コンピテンシー

こうして教育を目的に移住する人々も、全員が日本の教育に不満というわけではありません。その質の高さも良く理解しており、「日本の教育にも良いところがある」という言葉は、頻繁に聞かれます。中華圏を除く海外の国々では、日本から移住した子供が、算数・理科ですぐトップに近い成績を取れることが知られています。この背景には、日本の教育の質の高さがあります。実際、OECDの学習到達度調査（PISA）の結果を見ても、日本の教育レベルは、先進国の中でも上位グループに属しています。

一方で、「グローバル・コンピテンシー」を身に付けることも重要であるとされています。「自分の力で考える力」、「自分の考えを伝える力」、そして「多様な人たちと理解し合い、共同できる能力」です。これからの世界を生きる子供たちにとって、このような資質や能力が必要だという認識が、世界の中で高まっているのです。

退職者移住と介護移住

少子高齢化による財源不足や医師、看護師、介護士などの不足が既に大きな問題となっている中、10年後、20年後の日本が現在の医療制度及び社会保障制度を維持できない可能性があり、それをリスクだと考える人々がいます。日本における高齢者福祉や年金制度の先行きを不安に感じている人々は少なくありません。

東南アジアに移住し、現地のヘルパーや知人のサポートを得ながら、海外で高齢の親や配偶者の介護をしたり、自身が介護を受けたりしている日本人たちは実際に存在します。一方、介護移住や退職移住は、近年、各国における政策の変化や円安の影響で、難しくなりつつあります。

参考文献：大石 奈々 (著)『流出する日本人―海外移住の光と影』（発売日：2024年3月18日）

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エネルギーが変わると全てが変わりますが、プラスのエネルギー量を高めるためにはどのようにすれば良いでしょうか。

あるがままの自分を認める

「プラスのエネルギー量は自己受容と連動」します。

「自己受容」とは、「あるがままの自分を認め、愛する状態」の事です。自分を信じている状態、自信に溢れている状態です。自信は根拠のないもので構いません。むしろ根拠は不要です。

「魔法の言葉」を使う

言葉にはエネルギーが宿っています。そのエネルギーは「言霊」とも呼ばれています。言葉の持つエネルギーで運気を上げることが出来ます。

運気を上げる「魔法の言葉」とは、「大丈夫！」です。なぜなら、「大丈夫！」には信頼のエネルギーが含まれているからです。

過剰な心配をしない

新たに何かを自分自身で始めたり、道を開いていきたい方は、「既に自分自身で道を開いた人」に意見を聞く必要があります。「自分自身の道を開きたいと思っているけど、出来ていない人」の意見は聞いてはいけません。それらの人達は「ドリームキラー」と言われ、必ず「無理だよ！」「失敗したらどうするの？」等の言葉を投げかけてきます。

不確かな情報や不確かな対策、ドリームキラー等に振り回されて「過剰な心配をしない」ようにしましょう。そのためにも、確かな情報を持っていて、既に成功されている方と接することはとても大切です。

エネルギーのおこぼれをもらう

今の時代、エネルギーを高める方法を知っておくことはとても大事ですが、すぐに使えるものとして、「エネルギーレベルの高い人のおこぼれをもらう方法」があります。

「エネルギーレベルが高い人」と「テンションが高い人」は全く違います。本当にエネルギー状態の高い人とは、大きな感情の起伏がなく、ニコニコと自然体でいる人です。

他に、「エネルギーの高い場所に行く」方法もあります。自然が豊かで心地よさを感じる場所にいると、自分自身のプラスのエネルギー量も自然に上がっていきます。

夢の大小を入れ替える

エネルギーには、「慣性の法則」が働いています。慣性の法則とは、力を加えない限り、静止している物体はそのまま静止し続け、動いている物体は、速度を保ったまま真っすぐに進み続けるという、物理的な性質を表した法則です。この法則は、重量が大きいほど強く働きます。

速いスピードで飛んでいる紙飛行機はすぐにとめることが出来ても、同じスピードで飛んでいるジャンボジェット機はなかなか止めることが出来ません。重量が大きいからです。

これは、夢に対しても同じように働きます。

大きな夢として「大金持ちになる」「家族や友人と豪華客船で世界一周旅行する」「宝くじで高額当選する」等の夢を持っていると、それらが実現化しない限り、他の夢や願いもかなわなくなってしまいます。「大きな夢」がその場で「止まっている」ため、その他の「小さな夢」も動きようがないからです。

では、どうすれば良いのでしょうか。「夢の大小を入れ替える」のです。

ほとんどの方が、大きな夢というと「大金」や「物」を思い浮かべますが、それを小さな夢だと思うのです。そして大きな夢を「自分が生きていること」「自分が健康であること」等とするのです。そうすると、あなたは既に「大きな夢」を叶えられていることになります。

これが腑に落ちると、大きな感謝に包まれます。その後は、さらに夢や願いが叶っていきます。

心配より信頼する

「心配より信頼」を意識することで、プラスのエネルギー量も大きく高まります。

不安や恐れ、道場などは、その状況を増幅させてしまう結果を引き寄せます。希望や明るい思いは、その通りの明るい結果や世界を生み出します。

まずは、あなた自身を「信頼」してあげましょう。「大丈夫だよ」と自分に向かって優しい声をかけてあげましょう。そうして自分自身の中に「自信」や「信頼」が溢れてくると、他者に対しても信頼できるようになっていきます。そして、自分自身のプラスのエネルギー量も大きく上がっていくのです。

参考文献：山富 浩司著『エネルギーマイスターの絶対法則 』（発売日：2024年2月4日）

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『がんになってわかった お金と人生の本質』の著者、山崎 元 さん（2022年8月24日に食道癌の正式な診断が下った）は、がん保険に入っていませんでしたが、「それで何の問題もなかったし、がん保険に入らないという意思決定は、広範囲の人にとってこれからも正しい」と言います。

もちろん、がん保険に入っていれば「結果的に」お金がもらえて得をしていたでしょう。しかし、仮に筆者がもう一度人生をやり直すことが出来るとして、「意思決定の問題」として、がん保険に入るかというと、入らないといいます。現行の制度や保険の性質がすっかり変わらない限り、答えは同じです。

癌治療の負担額

筆者は、2022年8月24日に食道がんと診断が確定し、9月上旬から抗癌剤治療で2回入院（1回あたり10日から2週間くらいの入院）し、その後10月27日に手術を受けて13日後に退院しました。

この時点で、筆者が医療費として直接支払ったお金は約235万円でした。ただし、この中の約160万円は、入院一日当たり4万円のシャワー付きの個室を選んだ筆者の意図的な贅沢によるもので、治療のためにどうしても必要だった費用ではありません。個室の部屋代4万円というのは高い方で、もっと安い場合は多いです。

残る費用約75万円は、高額療養費制度の上限を適用しながら大学病院が請求した金額を支払ったものです。大掛かりな手術を伴う治療をしたにもかかわらず、「意外に大した金額ではない」のではないでしょうか。

さらに、筆者は2022年時点で東京証券業健康保険組合の加入者だったので、同組合が設定している、「医療費1回の支払いが2万円を超えた部分を健康保険組合が補填してくれる制度」が機能して、結局、筆者がどうしても支払わなければならなかった医療費は約14万円に過ぎませんでした。（この種の補填制度は、多くの健康保険組合が備えています。保険組合によってここに内容が異なるので、国民健康保険ではなく、健康保険組合に加入している方は制度を調べとくと良いでしょう。）

がん保険の保険料を毎月支払うよりも、預金なり積立投資なりで早く何百万円かの備えを作ることを考えた方が良いと思います。老後の生活に備えた蓄えの形成も必要なのだから、同時に行うと良いです。

癌治療で、実は最大のコストとは？

おそらく最大のコストは、機会費用です。

筆者の場合、2022年9月初旬に初めて入院し、間隔を置きながら都合3回入院して、10月27日に手術を終えて、食事などが不自由ななりに病後の人間レベルでだが普通の生活が出来るようになったのは11月末くらいからです。

この間3か月ほど、講演や動画出演はもちろん、コンサルティング的な仕事も出来ないし、新しい仕事の種をまくような活動も出来ませんでした。この逸失利益は小さくありません。これは、機会費用としてカウントすべきコストです。

経済的な損得勘定を正確に把握しようとすると、実質的に払った医療費がいくらであったかといった問題は些末とまではいわないまでも、細かな問題だとさえ言えます。病気治療の費用を見積もるうえでは、病気治療が必要ない場合に獲得可能だはずだった経済価値の中で取り込み損ねたコストを機会費用として認識する必要があります。

加入していい保険の条件

「がん保険に入っていて助かった」という経験者の話を聞いて感動して、自分もガン保険に入ろうと思う人は、相当に判断力が弱い。保険加入のような冷静に判断すべき経済行為は、漠然とした安心のような「感情によって」ではなく、保険の必要性を冷静に判断して行うべきです。

保険それ自体は、（1）滅多に起こらないことだけれども、（2）起こった場合の損失が破壊的に大きい、リスク・イベントに対して、人が集団で対処する巧妙で賢い仕組みです。しかし、平均的にはかなり損な賭けです。保険の仕組みを提供するにはコストがかかるのですから、当然です。

保険を利用することが経済的意思決定として正当化されうる必要条件は、この（1）と（2）を満たすことです。例えば、自動車事故を引き起こしてしまった場合の補償に備える自賠責保険や、延焼の責任を問われることもある火災に備える火災保険などは、多くの人にとって（1）、（2）を満たしていて、他に変わりうる手段を持たない点で、加入が正当化されるし、必要でもある保険でしょう。

2人に1人は癌に罹ると言われている我が国におけるがん保険や、多くの人に訪れる老後の生活費を賄うための年金保険などは、必要条件を満たさないので、保険会社が大規模な計算間違いでもしない限り、明らかに要らない保険なのです。

庶民レベルで生命保険が必要なのは、貧乏で且ついざという時に頼ることのできる家族や親類などを持たない夫婦に子供が生まれた時に、一家の稼ぎ手が加入する死亡保障の保険くらいでしょう。そして「保険は損！」なのだから、子供が成人するまでの期間限定で、掛け捨ての保険がいいのです。

参考文献：山崎 元 著『がんになってわかった お金と人生の本質』（発売日：2024年7月19日）

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2022年に行われた三大都市調査では、格差に対する意識についての設問を数を多く設けており、そのテーマは大きく3つに分けられます。第一は、現実に存在する格差についての現状認識、第二に、いわゆる「自己責任論」に対する評価、そして第三に、格差を縮小するための所得再分配政策に対する評価、です。

この調査結果を総括すると、次のことが見えてきます。

男性では、資本家階級のように有利な位置にある人々は、貧しくなるのも豊かになるのも自己責任であり、したがって自分が豊かなのは努力の結果であって当然のことだと考えています。新中間階級と正規労働者階級も、かなりの程度、同様に考えています。これに対してアンダークラスのように不利な立場にある人々は、貧富の差は自己責任ではなく、したがって自分の貧しさは自分の責任ではなく、社会の側に問題があるのだと考えます。これに対し女性は、アンダークラスのような不利な位置にある人々はもちろんのこと、資本家階級のように有利な位置にある人々もある程度まで、貧富の差は自己責任ではないと考えるのです。

一方で、所得再分配政策に対する評価を問う、「政府は豊かな人からの税金を増やしてでも、恵まれない人への福祉を充実させるべきだ」と「理由はともかく生活に困っている人がいたら、国が面倒を見るべきだ」では、階級による違いが前面に出ます。つまり、男女を問わず、有利な位置にある資本家階級と新中間階級は所得再分配を支持しない傾向があり、不利な位置にあるアンダークラスは、所得再分配を支持する傾向があります。しかし、詳細に検討すると、女性と男性には違いも認められます。

男性が所得再分配に消極的であるのに対して、女性は所得再分配にやや積極的です。資本家階級は男女とも消極的、アンダークラスと旧中間階級は男女とも積極的で、性別による差が小さい。このためやはり、男性の内部には所得再分配をめぐって意見の鋭い対立があるのに対し、女性では資本家階級は別として、所得再分配に対してある程度までの合意が形成される余地があると言えます。

以上をまとめると、全体として男性は女性と比べて、現在の日本の格差は大きすぎるとは考えず、貧富の格差は自己責任であり、所得再分配によって是正することは必要ないと考える傾向、あえて言えば新自由主義的傾向が強いのですが、その内部には階級による違いがあります。有利な位置にある階級の男性たちは、資本家階級や新中間階級だけではなく正規労働者階級も含めて、こうした新自由主義的傾向が明確です。これに対して不利な位置にある階級、つまりアンダークラスと旧中間階級の男性たちは、女性達ほどではないとしても、現在の日本の格差は大きすぎると考え、貧富の格差は自己責任ではないと考えます。そして女性達と同等あるいはそれ以上に、所得再分配による是正が必要だと考えます。つまり新自由主義を否定する傾向が強いのです。

有利な位置にある人々が、格差は当然であり格差是正は必要ないと考える一方、不利な立場にある人々が、格差は大きすぎであり是正の必要があると考えるとすれば、両者間に対話や妥協が生まれる余地はありません。それぞれは自分の利害を前提に格差の現状を評価し、是正の必要の有無を判断しているからです。そして格差が拡大すればするほど両者の対立は深まるでしょう。

格差拡大が、様々な社会的弊害をもたらしていることは、既に広く知られています。貧困層の増大、子どもの貧困と教育を受けるチャンスの不平等、健康と命の格差、若者の貧困化によって引き起こされる未婚化と少子化、社会保障支出の増大と財政危機など、いずれも重大な問題ばかりです。しかし男性たち内部のこうした対立を見ると、格差の縮小や貧困の解消に向けて社会的合意を形成することは、絶望的に困難なように思われます。

救いは女性です。確かに女性たちの間には、本人の所属階級、配偶者の有無と配偶者の所属階級による大きな格差があり、そして意識の違いがあります。しかし全体としてみれば、男性よりは格差の現状に批判的であり、自己責任論には否定的で、しかも階級による立場の違いが小さい。そして所得の再分配による格差の是正についても、一部を除けば階級による違いが小さく、階級を超えて支持する傾向が認められるのです。

日本社会を危機から救うのは、格差と闘う女性達です。女性達を中心にし、その周辺に弱者階級の男性たちが結集した、一つの大きな社会的な力を形成することが必要です。社会的な力といっても、はっきりした組織である必要はありません。女性たちが社会的に発言し、政治に参加する機会を拡大して、緩やかな合意を広めていけばいい。これまでの男性による支配を許し、社会的に無力で、政治から疎外されがちだった女性達が有権者として政治に参加するようになれば、状況は変わるでしょう。それ以外に、日本社会を危機から救う方法はありません。

参考文献：橋本 健二著『女性の階級』（発売日：2024年4月17日）

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一般的に、人の国際移動の主要因は「より高い賃金」等の経済奇異の追求によって規定されていると捉えがちですが、これまで多くのデータや研究が必ずしもそうではないことを明らかにしてきました。

途上国出身の移住者たちにとって最大の移住理由は「より高い給与」ですが、先進国からの移住者たちにとってのそれは「ライフスタイル」です。「ライフスタイル」とは、より充実した生活に動機づけられた比較的裕福な個人の移動をいいます。

ワーク・ライフ・バランスを求めて

2000年代に豪州の日本人移住者について調査を行った長友淳氏が、移住の第一の要因としてあげたのは、ワーク・ライフ・バランスです。長時間労働によるワーク・ライフ・バランスの不十分さ、特に家族との時間を確保することの難しさは、他の研究でも、移住の時期や世代、男女を問わず、多くの日本人移住者たちの語りの中に見られます。

近年働き方改革の影響で、大手企業では長時間労働が大分改善されつつありますが、日本の事業所全体の99.7%を占める中小企業については、まだばらつきがあり、十分に働き方改革が進展していないケースも散見されるようです。今でも多くの若者たちが「長時間労働」や「仕事至上主義」に言及し、そうした職場文化から逃れるべく、海外移住しています。

アジアで活躍する技術者たち

自分自身の夢を叶えたい、あるいは知識やスキルをより活かせる場所で働きたいという気持ちも、海外移住につながっています。「自己実現」は海外移住の重要な志向性の1つです。特に、自身の持つ知識やスキルが海外で高く評価される場合、移住の傾向は高まります。

日本の科学技術や産業の発展にとって不可欠な技術者は、海外でも評価が非常に高く、その海外移住は、1990年代後半から顕在化しています。主な行先はアジアの新興国です。1985年から2013年の間に490人の研究開発人材が韓国企業に、また1989年から2013年の間に196人が中国企業に移動しました。こうした技術者たちの各国におけるイノベーションへの貢献度は、現地の技術者と比べて高いといわれています。

北米に向かうITエンジニアたち

米国やカナダ、ドイツなど、先進国に移住する技術者たちもいます。主にITエンジニアの方々です。

日本のIT業界は重層的な下請け構造からなり、大手企業が受注したプロジェクトは、主に下請けの中小企業によってなされます。そのため、大手企業のエンジニアが実際に自分でコードを書く機会は最初の数年しかなく、年次が上がるにつれてマネジメントの仕事が中心になっていきます。エンジニアの中には、管理職につくことはやぶさかではないが、マネジメント業務に追われるよりも、現場で特定の技術分野における知識とスキルを極めたいと考える職人気質の人々もいます。にもかかわらず、日本では、管理職と同等のポジションにつきながら、技術を磨き続けられる人は極めて少ないのが現実です。

多くの先進国では、技術者が一定の経験を積んだ後、一般的な管理職へのキャリアパスと、一定の技術分野に特化したキャリアパスのどちらに進むかを選べます。職人タイプの技術者にとっては、マネジメントよりも現場で高い技術レベルを追求し続ける仕事が出来ることが魅力なのです。

またIT技術者は、日本と他の先進国との給与ギャップが著しく大きいという特徴があります。カナダの西海岸では、エンジニアはマネジメント職にならなくても、スタッフ・エンジニアで年収2,000万円や3,000万円は普通です。アメリカになると、4、5,000万円も夢ではありません。

研究者たちが海を渡る理由

技術者だけではなく、日本の「頭脳」とも言える研究者の中でも海外移住が増える傾向にあります。村上由紀子氏の米国在住の日本人研究者への調査では、その移住動機として、上司・同僚たちの優れた専門性や、職場の設備・予算など、高い成果を出せる研究環境という「プル要因」が主に挙げられていました。

ただ同時に、「日本には希望する条件の仕事がない」と回答した人が42.6％もいました。博士号を取得しても、常勤の安定したポストに就くことが難しい、いわゆる「ポスドク問題」を反映しているのでしょう。

年功序列と職場ヒエラルキー

技術者や研究者にとどまらず、海外に移住した人々の中には、日本の職場文化に適応しづらいと感じていた人々もいます。最近ではかなり変わりつつありますが、まだ年功序列が残る職場も多く、管理職の前で、若いスタッフが自由に意見を述べることが出来る機会は多くありません。

また「空気を読む」文化があり、周りに合わせることを期待され、とがった人や「出る杭」は打たれてしまいます。

女性が働くことの難しさ

日本におけるジェンダー格差や女性の就業機会や昇進機会の制約も、日本人女性の海外移住の背景にあるプッシュ要因です。1980年代半ばまでは、日本人女性の海外移住は、主に配偶者の海外移住に家族として帯同するケースがほとんどでしたが、1980年代後半以降、日本の伝統的なジェンダー規範や、一般的な「女性のライフコース」の枠から逃れるために、単身で海外に移住して働く女性が増えています。1986年に男女雇用機会均等法が施行されたことによる女性の意識の変化や期待と、実際の職場での現実との乖離が背景にあるという指摘もあります。

ある移住コンサルタントは、自身が抱える日本人のクライアントのうち、4分の3が女性であり、その理由は日本における女性のキャリアの可能性が限られていることだと語りました。働き方改革が進んできた2020年代でも、「女性が子供を持つと、社内の主流のキャリア路線を歩みにくくなる」と幹部から言われて悩んでいる女性総合職もいる、と話す移住者もいました。親と同居して家事や育児の全面的なサポートを受けられない限り、日本で男性と同じように働き、昇進し、仕事と家庭生活を両立できる女性は、今でも限られているのです。

一方、海外に活路を見出そうとする女性たちは、いわゆる「バリキャリ」の女性達だけではありません。一般職や非正規雇用の女性達も、これまでのキャリアをリセットし、より挑戦しがいのある職、自分らしさをより活かせる職に就きたいと考え、海外を目指しています。日本の学歴社会の中では、スキルや能力があっても、4年制大学を卒業していないことが大きな足かせになるケースは多い。そのため、海外で学んだり資格を取ったりして、キャリア・アップを目指す場合もあります。

離婚をきっかけに海外へ

離婚をきっかけに単身で海外に出る女性達もいます。離婚した女性にとって、日本は生きづらい国だと彼女たちは言います。最近は日本でも離婚が増えてきているため、以前に比べると離婚に伴う否定的な印象は減ってきています。しかし、その社会的な影響は、男性よりも女性の方が大きい。特に、日本では結婚後95％の女性たちが夫の姓に変更しているため、離婚した女性のほとんどは戸籍名を旧姓に戻すことになり、職場の同僚たちに知られやすい。中には、職場で旧姓に戻すと仕事上で不利益を被る可能性があるため、やむを得ず元夫の姓を通称として維持する人もいます。しかし、夫と職場が同じだったために、何人もの同僚たちに事情をきかれて会社に行くのがストレスになったり、「仕事を辞めざるを得ない状況」に追い込まれたりする女性達もいます。

離婚によって生じる困難は職場だけにとどまりません。特に保守的な価値観の残る地方では、離婚した女性の立場はさらに厳しくなります。昨今、これだけ離婚件数が増えていても、地域によってはまだネガティブに受け止められることがあり、小さなコミュニティでは人々の噂の的になり、居づらくなると言います。

離婚を経験した女性たちの中には、こうした息苦しさを避けて、海外に向かう人たちがいます。

参考文献：大石 奈々 (著)『流出する日本人―海外移住の光と影』（発売日：2024年3月18日）

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「毎日頑張っているのに、成果が出ない」「いくら努力しても、不安や心配がつきまとう」「なかなか夢や願いが叶わない」・・・そんな風に感じることはありませんか？

人生の日々をより良いものとするための最大の鍵は、「自分自身のエネルギー」です。「何をしているか」よりも「どんなエネルギー状態か」で、仕事、収入、人間関係、健康、願望実現等々、全てが決まるためです。

「すべてはエネルギーで出来ている」「エネルギーが変わると人生は劇的に好転する」・・・そのことは科学的にも「絶対法則」です。

これからは今まで以上に、自分自身のエネルギー・感情・思いが、そのまま具現化するスピードが速くなっていきます。「今、どんなエネルギー状態か？」「今、どんな感情や思いを持っているか？」その事に意識を向けるだけでも、現実は大きく開けていきます。

本来、ワンネスから降り注いでいる無償のエネルギーは無限です。全ての夢や希望、理想を実現することが出来るエネルギーです。ですが、私たちは往々にして、「不安」「心配」「恐怖」「怒り」「悲しみ」「恨み」等のマイナスの感情を抱き、なかなか手放すことが出来ません。そうすると、自分自身に「蓋」をしているような状態となり、ワンネスから降り注いでくるプラスのエネルギーを受け取れなくなってしまいます。では、どうしたら良いのでしょうか。

自分自身のマイナスの感情（エネルギー）を手放していくことで、プラスのエネルギーは自然と高まっていきます。

エネルギーが変わると全てが変わる

「出来るかなあ」「出来なかったらどうしよう」と思いながら、夢や願望実現を達成するのは至難の業です。そういう状態でアクションを起こしたとしても、大抵はうまくいきません。「自信のなさ」＝「エネルギーの低さ」が、全ての面で悪く現れるからです。

マイナスのエネルギー・マイナスの感情・マイナスの思いであっても、それらが外れるとどうなるでしょうか？「出来るかな」は「あ、出来るかも」に、「出来なかったらどうしよう」は「なんだかできそう」に、「私には難しそう」は「チャレンジする私は偉い」に代わっていきます。

マイナスはプラスに大変身できるのです。そうなれば、もうその時点でほぼ夢は叶っています。プラスのエネルギー・プラスの感情・プラスの思いは、あなたを根本からガラッとプラスに変えます。

願望実現は、プラスのエネルギーが10割です。

あなたこそが宇宙の中心

「行動量が多くても、うまくいかない人」の特徴はいくつかありますが、その最たるものは「プラスのエネルギー量が低いまま行動している」ことにつきます。いくらがむしゃらに頑張っていても、心の中がマイナスのエネルギー・マイナスの感情・マイナスの思いでいっぱいであれば、その人と向き合っている人は疲れるのです。

夢や願望実現、目標を叶えるには、アクションを起こす前に、自分自身のエネルギー・感情・思いを整えることが先決です。順番を守った時点で、ほぼ夢は叶います。

夢や願望が叶うのは、周りの環境とは関係ありません。あなたのエネルギー・感情・思いが整えば、その瞬間から道は開けていきます。なぜなら、あなたこそがこの宇宙の中心だからです。

世界を一瞬で変えるエネルギーの力

「すべては自分自身のプラスのエネルギー量と比例する」

それは、まぎれもない事実です。自分自身のプラスのエネルギー量が高まるごとに、自分と自分を取り巻く状況が大きく好転していくことが実感できるはずです。

「自分自身のプラスのエネルギー量が上昇するだけで、他人までが瞬時に変わる」

それは、量子力学の物理学者ヒュー・エヴェレット博士が発表した「多世界解釈（パラレルワールド）」理論でも説明できます。多世界解釈理論を簡単に要約するなら、「一人一人のエネルギー・感情・思いが、そのままダイレクトに瞬時に無限の宇宙と世界を創る」という理論です。

とすれば、良い意味で自分自身のエネルギー・感情・思いに責任が出てきます。なぜなら、自身のエネルギー・感情・思いによって、世界、地球、宇宙がどのようにも変化するからです。

世界は一瞬で変えることが出来ます。あなたは、それほどの大きな力を持っています。

人生の質はエネルギーの質と比例する

お金や物とたくさん持っている成功者であっても、絶え間ない不安や恐怖、欠乏感、ストレスなどを感じている方は少なくありません。

毎年、著名人や芸能人が自ら命を絶たれる悲しいニュースが後を絶ちません。その方々は、周りから見ると富や名声、権力等を持っていますが、実際には「マイナスのエネルギー」に支配されていたのです。

「富や名声や権力があれば、素晴らしい人生が送れる」というのは幻想です。

お金や物をたくさん持っているから、幸せな人生になるのではありません。先に自分自身のプラスのエネルギー量を高めることで幸せになるから、その状態が求心力となって、お金や物が自然とやってくるのです。

「人生の質」は「エネルギーの質」と比例します。「当たり前」と思う日常の中に、感謝、喜び、幸せを見出せる人は、その時点ですでに幸せになっている「成幸者」です。

「エネルギーの絶対公式」の仕組み

エネルギーの絶対公式とは、「D=PK」です。

「D」はドリームを表しています。ドリームは仕事、お金、人間関係、恋愛、健康など、全てに関する願い事です。「PK」はプライベート感情です。それぞれの個人が持っている感情の事です。つまり、今あなたが持っている感情と同じ種類の仕事、お金、人間関係、恋愛、健康などを引き寄せるという公式なのです。

不安、心配、恐怖、怒り、イライラ、悲しみなどのマイナスの感情を長期にわたって持ち続けていることこそ、最大の敵です。逆に言えば、自分自身の過剰なマイナスの感情を手放していけば、全ての面でダイナミックに好転します。全ての「活路」はここにあるのです。

マイナスの出来事が起こる本当の意味

このところ、日々、大きく地球の波動が上がっています。エネルギー的には「追い風」が吹いていると言っても良いでしょう。そんな中、時として「なぜ、こんなことが！？」と言った大ピンチや逆境もあるかもしれません。期待していたことが上手くいかなかった、「出来ていて当然」と思っていたことが出来ていなかった・・・

マイナスの出来事が起こる本当の意味は、「さらに良いことが起こる」というサインです。

プラスのエネルギー量が高まり、日々の感謝の思いが増していくと、その高い波動エネルギーに合わないことや、一見良さそうに見える「落とし穴」は、ワンネスがストップをかけてくれます。それこそが、人知を超えたワンネスの深い愛であり、宇宙の不変原理です。

「夢」や「願望実現」「引き寄せ」の最大の求心力は、何をどれだけ頑張ったか、どれだけ綿密に計画を立てたかではありません。それらを行う時に、「どんなエネルギー、感情、思いだったか」で決まります。

何かを得ようとする前に、まずは自分自身のプラスのエネルギー量を高めましょう。その上でアクションを起こすと、驚くほどスムーズに夢や願望が叶うようになっていきます。

参考文献：山富 浩司著『エネルギーマイスターの絶対法則 』（発売日：2024年2月4日）

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